伝えたいこと、伝わること、
繋がること、広がること

ABOUT

私たちについて

人と企業のつながりを
デザインする

inter Market Design

“顧客接点”のマーケティング。
言い換えればそれは、
“企業と人とのコミュニケーション”をデザインすることであり、
現在ではWebマーケティングが基本です。
また利便性に象徴される“サービス”は限りなく
“デジタル・イノベーション”へと変容しつつあります。

マーケティングに基づいた事業構想、
流通プロセス開発、セールス手法のDX化が進行するなか、
iMDはこれからも“マーケット・デザイン”をベースに
“企業と人を繋ぐクライアント価値の向上”を実現します。

SERVICES

事業内容

  • Marketing

    マーケティング

    顧客接点の拡大は、マーケティングの基本です。業績の向上をもたらす「売れる広告」の仕組みづくりを提案いたします。
    また製造業における広報業務を支援し、採用に繋がるブランディングの構築とWebマーケティングを推進します。

  • Web Solution

    Web ソリューション

    Webマーケティング、websiteコンテンツの制作、ランディングページやSNSの運用、
    SEO対策、MAツールの導入を提案します。

  • Strategic PR

    企画広報

    全国紙とのタイアップをはじめ(電子版の活用を含む)、情報の受け手にとって企業や商品の価値を最大化する広報のエンパワーメント=「伝える力」を実現します。

  • Video content
    production

    映像コンテンツ制作

    テレビCM、YouTube動画、営業用企業紹介映像など、クライアントの“作りたいイメージ”をチームで共有し、“伝わる映像”を制作します。

  • Sales Promotion

    販売促進

    パーソナル・デバイスを活用したOne to Oneプロモーションの設計と、展開するコンテンツ制作を請け負います。

  • Seminar

    セミナーの企画・運営

    シンポジウムや講演会、セミナーなどイベント型集客及びリード獲得の企画・運営を行います。

  • Space Design

    空間設計

    コンセプトの立案から空間デザイン、施工までトータルにプロデュースします。

  • NIKKEI
    Web
    Solution

    日経グループの
    Webソリューションの活用

    約1,100万人のに及ぶ日経ID会員を対象に、日経グループの電子版において”編集タイアップ”を活用したリードの獲得企画を提案します。

DXサイトへ

COMPANY

会社概要

事業所名

株式会社 アイ・エム・ディ

代表取締役

渡邉 利一

設立

2002年8月

資本金

2,000万円

本社

〒963-0724
福島県郡山市田村町上行合字北川田26-3
TEL 024-983-1033 FAX 024-983-1002
Google Maps

支社

〒020-0866
岩手県盛岡市本宮字谷地144
TEL 019-635-5541

役員

渡邉 利一
藤井 明仁
渡辺 泰子

関連会社・団体

日本経済新聞社
株式会社 ケンオリ
福島カラー印刷 株式会社
NPO法人 福島100年構想委員会

取引銀行

東邦銀行 菜根支店

適格請求書
発行事業者登録番号

T4380001007515

MESSAGE

代表挨拶

代表取締役社長

渡邉 利一

Watanabe Toshikatsu

“顧客接点”から仕掛ける企業情報の価値化

本来「広告/広報」は「消費」と表裏一体のものであり、広告は「消費の意味性」を喚起することです。

その機能を十分に活かすためには、“現場では今、何を欲しているのか”、
“コトなのかモノなのか”といった市場分析とInsightが重要です。

また最近の傾向として、モノづくり系企業による広報活動がテレビメディアで強まっていますが、
その目的は“採用活動におけるブランディング”の構築と企業情報の価値化にあります。

勿論、これらの広告/広報は情報の発信者と受け手との関係性で織りなす“意味のサービス”です。

今すべてのコミュニケーション領域でWebマーケティングが基本となっていますが、
企業の採用においてもその機能は圧倒的です。

またターゲティングもWEBマーケティングの大きな要素です。

そしてこれらの流れは、地方のみならず世界をも巻き込んでカオス(情報的混沌)を形成しています。

恐れずに言えば、“だから地方にもチャンスはある!”

私たちはこの“渦の中”で福島から新たなビジネスチャンスを作ることが出来ると確信しています。